ギリシャ問題は妥協が図られると予測します！
いま、世界の株式市場の不安定要因のひとつとして、ギリシャ問題が挙げられます。
2015年1月の総選挙で急進左派が勝利しました。
急進左派は、EUに対して債務削減を主張し、すでにギリシャのチプラス新首相はEUとの交渉を開始しています。
一方、EU側や、事実上EUの首領であるドイツは、債務削減はありえないと明言しています。
このままでは、ギリシャが一方的にデフォルト（債務不履行）を宣言する可能性があるとして、ギリシャ国債が売られています。
今後、2012年のようなギリシャショックが再び発生すると、まずギリシャ国債が暴落し、ギリシャ国債の金利が現在は10％ですが、さらに上昇して20％や30％まで上昇するかもしれません。
ドイツやフランスといったヨーロッパの主要銀行はギリシャ国債を保有していますから、ギリシャ国債の価格が暴落すると、ヨーロッパの主要銀行の財務体質が傷んでしまいます。
そうなると、ヨーロッパ主要銀行は、自身の財務体質を健全化するために貸し渋りを行います。
住宅ローンや自動車ローンの審査を厳格化し、新規の融資をほとんど実施しなくなります。
住宅産業や自動車産業は、EUのGDPにおいて大きな比率を占めますから、これらの産業が収縮するということは、ヨーロッパ経済が不況に転落することを意味します。
現在の、世界の株式市場の不安定さの要因のひとつは、このようにギリシャ国債が暴落するのではないかという懸念を踏まえて、積極的に株式を買いに進めないということだと思います。
ギリシャ問題とは、ギリシャ国債暴落懸念と同じ意味です。
しかし、最終的には、ドイツを中心とするEU首脳と、ギリシャ首相との間で政治的妥協が図られると予測します。
ですから、数カ月以内には、世界の株式市場で「買い場」がやってくると予測いたします。
